妊婦健診は公的医療保険適用外ですが、赤ちゃんの心拍確認後に母子手帳が交付されると、自治体が健診費用を一部助成する補助券が使用できます。 全額自己負担となる初診や検査等を含めて、妊婦健診で自己負担する費用は総額2万5,000円～7万円などと地域や産院によってもまちまちです。
妊婦健診 毎回いくら？
妊婦健診の費用は、基本検査のみであれば3000～7000円/回、特別な検査も受けると1～2万円/回ほどです。 一般的に妊婦健診の回数は、14回かそれ以上となるため、合計の費用は10～15万円ほどかかります。 妊婦健診は保険適用ではありませんが、国からの助成制度を活用することで費用を抑えることができます。
妊婦健診 採血 いくら？
項目自費料金超音波検査超音波A7,000円超音波C2,000円血液検査血液型990円血算2,570円
NSTいくらくらいする？
妊婦健診のNSTにかかる費用と時間 検査費用は自費でおよそ2,000～3,000円程度であり、妊婦健診費用にNST検査費用がプラスされます。 赤ちゃんが順調に育っていれば、35週前後を目安に医師からNSTの話があるでしょう。
妊娠反応検査 いくら？
妊娠検査費用は8,000円～1万円以上もかかる 妊娠検査で初めての産婦人科を受診した場合には、初診料がかかる場合もあります。 また、検査の内容により、自己負担の金額は8,000円から1万円程度、場合によっては1万円以上かかる時もあります。
出産 実費 いくら？
では、出産費用は一体いくらかかるのでしょうか。 公益社団法人国民健康保険中央会が調査した出産費用（正常分娩の場合）の平均額は50万5,759円なので、そこから出産育児一時金の42万円を差し引くと、8万5,759円が自己負担額になります。
出産費用 いくら用意？
出産費用は病院や入院する部屋の種類（個室、大部屋など）、そして分娩方法によってもその額は異なってきます。 実際、正常分娩では30万～70万円と幅がありますが、平均値としては40万～50万円と考えていいでしょう。 そして、それら費用は全額自己負担となります（帝王切開の場合は健康保険が適用）。
妊婦 医療費控除 いくら？
出産費用の医療費控除の計算式 所得が200万円未満の人は、所得の5％を差し引きます。 たとえば所得が100万円であれば、5万円ですから、医療費が5万円以上から医療費控除の対象になります。 具体的に計算をしてみましょう。 出産費用が57万円かかったが、出産育児一時金が42万円出たケースでは次のようになります。
妊娠エコー 自費 いくら？
項目料金分娩先への紹介状3,300円（税込）診断書、英文の紹介状など：自費5,500円（税込）マタニティヨガなどの許可書3,300円（税込）妊婦エコー（健診外）7,700円（税込）
